国際委託実務とモデル提供形態を比較する
海外のCROや病態モデルを利用する場合、会社の所在地だけでは、実際の試験実施国や契約条件、言語、国際輸送、規制対応まで判断できません。また、「モデルを保有している」という情報だけでは、そのモデルを通常の受託試験として利用できるかは分かりません。
ここでは、国際委託に関する実務条件と、各社のモデル提供形態を項目別に整理しています。候補となる受託先を比較する際の確認項目としてご活用ください。
比較表を見る前に確認したいこと
本社所在地と試験実施国は異なります
営業拠点や日本法人の所在地と、実際に非臨床試験を行う施設の所在地を分けて確認します。
日本語窓口と国内契約の可否は別項目です
日本語で相談できることと、日本法人を契約主体にできることは分けて確認します。
モデル保有と定常的な試験実施は異なります
独自モデル、定常実施、過去の実績、提携モデル、カスタム構築を区別します。
未掲載は非対応を意味しません
公開情報だけでは確認できない項目は「要確認」とし、非対応とは判定していません。
国際委託に必要な実務条件を比較
海外CROへの委託では、実際の試験実施国、日本語窓口、契約主体、報告書の言語、国際輸送、各国規制への対応範囲を分けて確認する必要があります。
表は横にスクロールしてご覧いただけます。
「実際の試験実施国」は、営業所ではなく、非臨床・薬理・毒性・DMPK等を実施する施設の所在地を優先して整理しています。
病態モデルの提供形態を比較
病態モデルの利用方法は、各社が独自に開発したモデルを使う場合だけではありません。通常の受託メニューとして実施している場合、提携先のモデルを利用する場合、案件ごとに新しく構築する場合などがあります。
自社独自モデル
自社で開発・ブランド化・権利化したモデルです。
自社施設で定常実施
標準手順などがあり、通常案件として受託可能なモデルです。
過去に実施経験
過去の実績はありますが、現在も常時提供しているとは限りません。
ライセンス・提携先経由
外部モデル、ライセンス、提携先の技術などを利用します。
案件ごとにカスタム構築
標的や病態条件に応じて、モデルを新規構築または最適化します。
表は横にスクロールしてご覧いただけます。
あり 比較的明確 公開情報あり 情報の粒度に差あり 要確認 公開情報だけでは断定しない
掲載情報について
本ページは公開情報をもとに比較項目を整理したものです。「要確認」や未掲載の項目は、各社が非対応であることを意味しません。試験内容、実施施設、契約条件、言語、輸送、規制対応、モデルの提供状況は変更される場合があります。具体的な委託条件は、各社の公式情報または問い合わせ窓口でご確認ください。
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